リハビリ系の仕事：福祉の仕事と資格

作業療法士（ＯＴ）は、医療と福祉という切り離せない二つの分野の中で、おもにリハビリにかかわる仕事をします。
理学療法士と並んで医師の指示を受け、多くの専門職のスタッフとリハビリテーションチームを組み、治療を実践するのが作業療法士です。

日常生活に必要な動作の訓練や機能回復の訓練などが、作業療法士が行なう作業療法にはあります。
まず「歯を磨く」「顔を洗う」「靴を履く」など日常生活に必要な動作の訓練や改善が行なわれ、引き続いて手芸や粘土細工、楽器演奏などの作業による機能回復のための援助に移っていくのが一般的です。

また仕事の一つとして、患者が知的障害者の場合は、レクリエーションなどを通じて情緒面に働きかけ、感情表現の発達を促すこともです。
作業療法の目的は、障害のある人に残っている能力を最大限に引き出し、回復後の自立生活、社会生活、職場復帰へ向けて身体条件、精神条件を整えることにあります。

作業療法は、理学療法のあとを引き継いで取り組むケースが多いので、働く職場は理学療法士とほぼ同じで、医療機関・医療と福祉の連携施設・福祉施設となります。
医療現場に比べれば、福祉現場でのスタッフの数はまだ少数ですが、社会全体でリハビリの重要性が広く認識されつつあり、福祉分野での作業療法士に対するニーズが高まってきています。

作業療法士になるためには、高校卒業後に作業療法士養成学校か養成施設において３年以上専門知識や技術を修得した上で、国家試験に合格しなければいけません。
また、海外で作業療法に関する学校を卒業したか、免許を取得した人は、厚生労働大臣から日本の養成学校で学んだのと同等の技術があると認定を受けると、国家試験を受験することができます。

「理学療法士（ＰＴ）」は、医療や福祉、スポーツ分野と、活躍領域の広い仕事です。
理学療法士は、福祉の分野の中でも、特にリハビリに関わる仕事です。

最近の医療では、リハビリテーションの重要性が認識されてきており、理学療法士は、その実践や援助などの主な部分を担当するのです。
理学療法士の主な役割は、病気やけが、老化や過度の運動などの原因により、身体機能に障害を持つ人に対し、最新の技術と理論をもとに指導を行なって障害の回復や身体機能低下の予防を図り、日常生活において自立できるように支援することです。

これと似た仕事と捉えられがちなのが、作業療法士の仕事です。
理学療法士が身体に障害を持つ人の機能回復を手助けするものであるのに対し、日常生活に生かせる作業療法を提供し、社会復帰の手伝いをするのが作業療法士です。
つまり、立つ、歩く、曲げる、伸ばすなどの基本的な動作回復は理学療法士の仕事で、作業療法士は、回復した機能を手芸や工作などの作業を通して実践的に訓練をするのが仕事です。

理学療法士の多くは一般病院や精神・神経科病院、リハビリテーションセンターなどで働いています。
また、特別養護老人ホームやデイサービスセンターなど、高齢者のための福祉施設でも理学療法士を雇用するところが増えてきています。
福祉施設からの求人も多く、介護職員に次ぐ求人数といえるほどになっています。

国家試験に合格しなければ理学療法士になれません。
受験するためには、高校卒業後に理学療法士養成学校または養成施設において３年以上専門知識と技術を習得するか、外国で学んだ人は厚生労働大臣からその認定を受けるかする必要があります。
養成学校、養成施設では最終学年時に、病院やリハビリ施設での実習が行なわれます。
またいずれの養成学校、養成施設でも、卒業と同時に国家試験受験資格が与えられますが、試験の難易度、資質の向上から、今後は４年制大学卒の受験者が増えると予想されます。

医療・福祉の分野でリハビリの専門家というと、理学療法士や作業療法士を思い浮かべる人も多いでしょう。
それらと同様に、「言語聴覚士（ＳＴ）」が、リハビリテーション医療で重要視されている職種としてあります。

言語聴覚士はＳＴ（スピーチセラピスト）とも呼ばれますが、まだできて１０年足らずの新しい国家資格です。
言語聴覚士の資格を取得するには、養成学校で３年以上学ぶ、大学などで２年以上修業して指定科目を履修し、指定養成施設で２年以上専門知識を学ぶ、などの受験資格を得たうえで、国家試験に合格しなければいけません。

（財）医療研修推進財団が言語聴覚士国家試験の試験事務等は行なっているので、受験資格等の詳細はそちらに問い合わせるとよいかと思います。

言語聴覚士は、言語聴覚訓練のエキスパートとして、さまざまな原因で言葉や聴覚に障害を持つ人を対象に、専門的な知識をもとに訓練や指導を行ない、機能回復をはかるのが役割です。

その仕事は、障害の程度を冷静に把握し、機能の評価をするところから始まります。
具体的には、まず言語聴覚士が障害の程度を判断するのに必要な検査をします。
その検査結果に基づいて医師や歯科医師が診断を行ない、医師が通常の医療では回復が困難であると判断した場合は、言語聴覚士によるリハビリに入ります。

また言語聴覚士が行なう療法は、主にコミュニケーション障害を対象にしていますが、口については食べたり呼吸したりする器官でもあるため、摂食障害や嚥下障害も訓練の対象に含まれるなど、その仕事の内容は広範囲にわたります。

法律上では聴力検査や嚥下訓練は、医師の診断後、医師の指示が必要とされていますが、それ以外の訓練や指導は指示が必ず必要とはされていません。
言語聴覚士には、特に福祉の現場では、大きな裁量権が認められています。

これまで病院などの医療施設に言語聴覚士は比較的多く就職しています。
しかし、平均寿命が延び、脳血管障害などによる高齢者の言語障害が増えているため、福祉の分野での採用数も今後伸びてくると考えられます。

「視能訓練士」は、医療分野のリハビリに関する専門職としては知られていても、福祉の分野では今のところあまり知られていない職種です。

「見る」という人間の基本的な機能に障害を持つ人に対し、眼科医の指示のもとでその度合いを検査したり、機能回復のための訓練にあたることが、視能訓練士の仕事です。
以前は、斜視や弱視などの障害を持つ人の機能回復のための訓練を行なうときに必要な国家資格でしたが、1993年の法改正により、眼科一般分野で検査などもできるようになりました。
まだ有資格者は少なく、特に男性の割合は１０％以下となっており、今のところ女性の多い分野になっています。

検査業務とリハビリ業務に、視能訓練士の仕事の内容は分かれます。
検査業務として、視力検査、視野検査、眼底カメラ撮影、超音波検査など、目に関するさまざまな検査を行ないます。
また、視能訓練士の検査業務のひとつに、眼鏡やコンタクトレンズをつくる際に必要な、視力検査や眼圧検査を行なったうえでの処方箋を書くこともあります。

矯正訓練が、リハビリ業務としては主なものです。
この訓練は、視覚が発達する小学校低学年までに正しく矯正し、視力や視機能の回復を目指すもので、一般的には何年もかかるものです。
また最近では老化による疾患や糖尿病などによって視力が低下した人に対するリハビリ指導も増えてきており、乳幼児からお年寄りまでと訓練対象が幅広くなっています。
このため、こうした幅広い年齢層の人とのコミュニケーションをどうとっていくのかも視能訓練士の仕事では大切になってきます。

現在、総合病院や国立病院、大学病院など規模の大きな病院の眼科が視能訓練士の職場としてはほとんどですが、高齢化に伴い白内障や糖尿病性の網膜症などが多くなり、福祉の分野でも視能訓練士が行なうリハビリに期待が高まってきています。

視能訓練士の視覚を取得するには、国家試験に合格しなければいけません。
国家試験の受験資格は、
●高校卒業後、指定の視能訓練士養成施設で３年以上専門知識や技術を学ぶ
●大学、短大、看護士養成所等で２年以上修業し、指定科目を履修したのち、厚生労働大臣が指定する養成施設で１年以上専門知識や技術を学ぶ
●海外で視能訓練士に関する学校を卒業したか、免許を取得し、厚生労働大臣から日本で学んだと同じ技術があると認定を受ける
のいずれかです。

障害者や児童の自立を助けるために、心理状態を調べて判定し、援助計画を立てることを仕事とする専門職が、心理判定員です。
児童相談所が、おもな職場となっています。
心理判定員は、相談所内の相談・措置・判定部門に配置されています。
次に多い職場は、身体障害者更生相談所、知的障害者更生相談所で、訪れる本人や家族と面談し、本人の心理判定を行なっています。
また、心理判定員の専門知識は、少数ですが、身体障害者更生施設、精神障害者社会復帰施設などの福祉の分野でも必要とされています。
今後は、高齢者のいる福祉の分野でも活躍の場が広がって行きそうです。

具体的な仕事の内容は、まず対象者の心理状態の把握とそのための検査があります。
心理療法担当職員や精神科医、小児科医と相談しながら検査を実施し判定を行ないます。
その判定にもとづき、レクリエーションやクラブ活動を通じた集団療法、面接による個別療法などを行ないます。

児童相談所などでは、各種の心理検査や面接などを通じて児童の心理判定を心理判定員が行ない、児童への指導や両親へのカウンセリングを臨床心理士などの心理療法の専門家が行ないます。
しかし実際には、その両方を同じ職員が兼務しているのが一般的です。
また、心理判定員が国家資格になっていないため、一般の職員が心理判定員の仕事を行なっていることも多いのが実状です。

心理判定員になるための任用条件は、精神保健に関する学識経験を有する医師、大学で心理学を専攻したか、これに準ずる資格を有する者、の２つです。
臨床心理士の資格を持っていると、採用に有利になる場合もあります。

介護・福祉・保育関係には、いろいろな仕事があります。介護の実務系の仕事やリハビリテーション系の仕事、悩み事の相談や自立の支援の仕事など本当にさまざまです。
また、介護・福祉の資格もいろいろありすぎてわかりにくいですね。
そこで、介護・福祉の現場で求められている資格と、その資格を生かして活躍できる職場と仕事内容を紹介します。